どうも、ふうです。
仕事がつらくて、毎朝起きるのもしんどい。
このまま続けるのは難しい。もう退職するしかないんじゃないか。
そんなときに知っておきたいのが 休職制度 です。
私自身、体調面で休職制度には大変助けられました。
当時は、泣いてしまったり、熱が出たり、髪にも不調が出たりと、心身ともにかなり限界に近い状態でした。
退職しかないと思い込んでしまう前に、こうした選択肢があることを知っておくだけでも、少し気持ちが軽くなるかもしれません。
休職制度とは？
休職制度とは、体調不良やケガ、メンタル不調などで仕事を続けることが難しくなった従業員に対して、会社との雇用関係を続けたまま、一定期間仕事を休める制度です。
すぐに退職や解雇になるのではなく、回復する時間を確保し、復職を目指すための仕組みともいえます。
体調が限界に近いときは視野が狭くなりがちですが、退職だけが唯一の答えとは限りません。
どんなときに使われる？
休職制度は、たとえば以下のようなケースで使われることがあります。
- うつ症状や強い不安、不眠などメンタル不調がある
- 病気やケガで通院・療養が必要になった
- 出勤を続けることが難しい状態になっている
- 医師から休養が必要と判断された
心や体が限界を迎える前に、一度立ち止まる時間として使われることもあります。
制度内容は会社ごとに違う
休職制度は、すべての会社で同じ内容ではありません。
就業規則によって内容が異なることが多いです。
たとえば、以下のような点は会社ごとに違う場合があります。
- 休職できる期間
- 正社員のみ対象か、契約社員・パートも対象か
- 診断書の提出が必要か
- 給与が出るか（無給の場合もあります）
- 復職時の手続き
まずは勤務先の就業規則を確認してみましょう。
人事担当へ直接聞きづらい場合でも、就業規則で基本的な内容を確認できることがあります。
また、診断書が出れば、休職に向けて話を進めやすくなるケースも多いです。
心身の不調がある場合は、無理をせず医療機関を受診してみてください。
復職時の手続きは、休職中に会社から案内されることも多いです。
必要な時期になったら確認して進めれば大丈夫です。
仕事が原因の不調でも休職できる？
就業規則に「私傷病」と書かれていると、仕事のストレスが原因の場合は対象外なのでは、と不安になる方もいます。
他の記事でも、「業務外の私傷病」として休職制度を説明しているケースは少なくありません。
ただ、実際には仕事による強いストレスで心身の不調が出た場合でも、まず休職として進むケースはあります。
私自身も、上司へ相談する前は何か責められるのではないかと不安でした。
ですが、実際には医療機関の受診を勧めてもらい、思っていたより落ち着いて対応してもらえました。
もちろん会社によって対応は異なりますが、一人で抱え込みすぎないことも大切だと感じます。
一方で、業務が原因と考えられる場合には、労災など別の制度が関わることもあります。
自分だけで判断せず、医師や会社、人事担当、必要に応じて専門機関へ相談することが大切です。
休職までの流れ
一般的には、以下のような流れで進むことが多いです。
- 体調不良や勤務継続が難しいことを上司・会社へ相談する
- 病院を受診し、現在の状態を医師へ相談する
- 必要に応じて診断書をもらう
- 会社へ提出し、休職手続きを進める
- 休職開始後、会社の案内に沿って対応する
ただし、上司へ相談するハードルが高い場合や、すぐ受診が必要な状態であれば、先に病院へ行く形でも問題ありません。体調を守ることを優先してください。
体調が悪いときに一人で抱え込むのはかなり大変です。
相談できる相手がいれば頼って大丈夫です。
注意点
休職を考えるときは、以下の点も意識しておきたいところです。
- 無断欠勤のまま放置しない
- 就業規則を確認する
- 診断書が必要か確認する
- 休職中のお金（傷病手当金など）も調べておく
- 焦って結論を出しすぎない
体調が落ちているときほど、判断を急ぎすぎないことも大切です。
まとめ
休職制度は、心や体がしんどくなったときに、仕事を辞める以外の選択肢として知っておきたい制度です。
私自身、休職してよかったと感じるのは、すぐに退職するかどうかを決めなくてよかったことです。
一度立ち止まり、休みながら今後を考える時間を持てたのは大きかったです。
休むことは、逃げることではありません。
立て直すために必要な時間になることもあります。
もし今かなりつらい状況なら、退職しかないと決めつけず、休職という道も一度確認してみてください。
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